私たちの生活に密接に関係する「景気」。テレビやメディアでも度々取り上げられますし、「あの頃は景気が良かった」などの声もよく聞きます。
景気の左右は私たちの生活に大きな影響を及ぼします。大人になってからお金を働かせることになっても、景気の動向を掴めると賢く資産を築くことができます。
景気の良し悪しは、もちろん景気がよくなった方がいいのですが、景気が悪くなったときにどういう行動を取れるかが大事になってきます。
そこで今回は、景気が悪くなるとどうなるかについて触れていきたいと思います。
そもそも景気とは
「景気が良い」、「景気が悪い」と言ったりしますが、この「景気」とはどういうことなのでしょうか。
景気とは、私たちが今生活している社会・世の中の「活気」を表します。世の中に活気がある状態を「景気が良い」、活気がない状態を「景気が悪い」と表現しています。
活気がないより活気で溢れてた方が良いですよね。では具体的に景気の良し悪しを見ていきましょう。
「景気が悪い」ってどういうこと？
景気が悪いとは、世の中に活気がない状態と先ほどお伝えしました。具体的に流れを見ていきましょう。
- モノが売れない
- 会社の売り上げが上がらず儲からない
- 働く人の給料が下がる
- 給料が減ってるので節約をする
- ますますモノが売れない
- ①に戻る
この繰り返しによって悪循環に陥り、世の中全体の活気がなくなってしまうことを「景気が悪い」と言います。
①〜⑥の繰り返しの中には、様々な要因が重なっています。
例えばデフレ。デフレになると物価が全体的に下がります。物価が下がると会社の売上や利益が下がってしまうので業績が悪化します。業績が悪化すると給料やボーナスがが減るので、今まで普通に買えていたものが買えなくなります。そうなると会社は在庫を抱え、さらに値下げをします。そうなると赤字が膨らみ、最悪の場合倒産やリストラを引き起こします。
反対に「景気が良い」ってどういうこと？
反対に世の中に活気がある状態「景気が良い」とはどのような状態なのでしょうか。これも流れを見ていきましょう。
- モノが売れる
- 会社が儲かる
- 働く人の給料が増える
- モノを買う人が増える
- ますますモノが売れる
- ①に戻る
なんとなく良い状態というのは分かりますね。
モノが売れれば会社の業績も上がり、そこで働く人の給料も増えやすくなります。給料が増えれば、より消費が進み益々モノが売れていき、会社の業績もさらに上がります。とても良い循環ですね。
景気は様々な要因で上下する
2008年にはアメリカでリーマン・ショックが起こり世界的に不況になりました。2011年には決して忘れることの出来ない東日本大震災が起こり、甚大な被害をもたらしました。そして今回は新型コロナウィルスによって世界的大流行パンデミックが起こり、世界的に経済が落ち込みました。
このように景気というのは、様々なヒト・モノ・カネ・災害によって世界経済に影響を及ぼします。また、輸出をしている企業、輸入をしている企業も円高・円安の影響で業績に大きく関係してきます。
一般的に良いとされてるのは、緩やかなインフレ（物価上昇）と言われており、国も年2%のインフレ率を目指しています。
物価上昇とともに給料も連動して上がっていけばいいのですが、中々そうもうまくはいきません。物価は上がっても給料が同じだと、今までより買える量が少なくなるので会社の業績も上がりませんし、家計を圧迫してしまいますよね。
このように、ヒト・モノ・カネ・災害・円安・円高・物価・お金の価値・需要と供給によって、景気は変動していくことを子供に教えていくことは、私たちの生活に直結することなのでとても大事なのです。
上記の景気が良いときと悪いときの一連の流れを見てみると、お金が循環する量が違うことに気づくかと思います。
まとめ
2021年11月現在、石油価格の高騰によりガソリン代が上がり、野菜や穀物、ポテトチップスなどの物価も上がっています。
私たちは景気の変動に対応しながら生活をしなければならないので、景気が良いときと悪いときに、どういった立ち振る舞いや対策をしていくかを考えなくてはなりません。
大人になってから困らないように、子供の頃から経済やお金について教え学んでいくことが、お金に振り回されない人生の第一歩だと考えています。
それでは。