働き方
皆さんは、どのような職業や働き方に憧れたり希望をしていますでしょうか?
職業や働き方は多様ですが、大きく分類すると「雇用される働き方」と「それ以外の働き方」があります。
「雇用されるケース」
雇用される働き方の典型例は会社員や公務員です。
会社員は会社に雇われ、働いている人のことです。
会社員には雇用期間の定めがなく、会社に直接雇用されている正社員や人材派遣会社などに雇用されて派遣先の会社で働く派遣社員などがあります。
正社員と比べて労働時間が短いアルバイトやフリーターなどの働き方もあります。
「それ以外のケース」
それ以外に家業を継ぐケース、会社を起こす。すなわち起業するというケース、フリーランスなどがあります。
どのような働き方を選択するかは、その人の考え方や状況次第ですが、雇用の形態によって雇用条件が異なってきます。
年収の違い
例えば、年収について統計から試算したデータによれば正社員の場合、年齢が上がるにつれて収入が高くなる一方で、正社員以外の場合は年齢によってあまり変わらず、大きな差があることがわかります。
収入以外の面でも、労働時間や福利厚生、社会保険制度など、働き方によって様々な違いがありますので、そうした違いがあることを知ったうえで、自分がどのように働くかを考えて選ぶことも重要です。
知っておきたい3大費用
人生には色々なお金がかかります。
その中でも、大きな支出にはどんなものがあるでしょうか?
人生の中で、「結婚」「出産」「教育」「住宅」「介護」「老後」といったイベントには、大きな支出を伴うことが多く、一生を通じて医療費や万が一の時に緊急時の資金といった支出が発生することがあります。
価値観が多様化していますので、費用の大きさや地質の順序にはもちろん個人差があります。
このうち一般的に、「教育」「住宅」「老後」を人生の3大費用と呼び、大きな資金が必要となります。
必要になる金額は、人によってそれぞれ異なります。
教育費用
- 公立か私立か?
- 大学に行くかどうか?
- 一人暮らしをするか?
- 自宅通学か?
選択肢によっても大きく異なります。
住宅費用
- 一戸建てか?
- マンションか?
- どの地域に住むか?
- 購入するのか?
- 借りるのか?
- 親と同居するか?
こちらも様々な選択肢があります。
老後費用
まず前提として、日本人の平均寿命は「男性が81歳」「女性が87歳」となっています。
現在60歳の人は、およそ10人に1人が100歳まで生きることができるということも言われています。
何歳まで働き、何歳まで生きるのか?
その人のライフスタイルによっても必要な金額は異なってきます。
収入について、会社員や公務員の場合のイメージ
「収入として主な項目」
・労働収入としての賃金
・退職した時の退職金
・老後の年金
・資産形成による増加分
「支出として主な項目」
・生活費用
・教育費用
・住宅費用
・老後費用
・借金をした場合の利子
毎月の家計管理でも人生全体においても自分のライフスタイルに応じて計画的に収支管理を行うことが大切です。
まとめ
今回は、高校生のための金融リテラシーとして、皆さんが成年年齢になるまでに、最低限身につけて頂きたいお金の知識と判断力についてまとめました。
高校を卒業して成人を迎えることは、それに伴い責任が生まれることとなります。
自立した人生を送るためには、社会との共存は最も不可欠となります。
さらに、共存に必要不可欠なのはお金です。
人生について考えると共に、お金についても考えていきましょう。
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